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2021.06.09

# 製品# 工事

【決定版】内装工事とは | 内装工事の種類・建築工事との違い

「内装工事」とは、建物内の設備・装飾の施工を行うことを指します。具体的には、軽鉄工事、クロス工事、塗装工事、木製建具工事などが該当します。店舗の場合は、設備工事までを含んだ内容を内装工事ということもあります。
建築工事と内装工事との違いは、ゼロ(何もないところ)から建てるか、建てないかという点です。内装工事の場合は、主にビルや商業施設などの建物の内部を工事します。

内装工事と一口に言っても、建築物の種類や用途によって様々です。ここではまず基本的な工事の種類である7つの工事について解説していきます。

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軽鉄工事(鋼製下地組立)

軽鉄工事とは、オフィス・店舗・商業施設などで、空間を区切るための天井や床の下地材を設置する工事で、薄い鉄製の材料を使用します。木材とは異なり、水や湿気に強く、燃えてしまう心配もないため、現在の内装工事の現場では多く使用されています。施工箇所は、主に天井や壁の骨組みが挙げられます。
軽鉄は、木材と比較して防火基準を満たせる・工事期間を短縮できる・工事単価が安い、などメリットが多く、現在の建築物では主流になっています。

ボード工事(ボード張り)

ボード工事とは、天井やクロスの下地工事です。具体的には、石こうボードを壁や天井に貼っていく作業になります。石こうボードを主とする下地の板は、主に、断熱・防音・耐火などの役割を担っており、その機能や種類は多岐に渡ります。そのため、建物の特性や用途により、適切な素材を選び施工することになります。

クロス工事(壁紙工事)

クロス(壁紙)工事は、内装工事の中でもあまりコストをかけることなく内装の雰囲気をガラッと変えることができる工事です。明るい内装をシックにしたり、落ち着いた内装を明るくしたり、クロス(壁紙)を変えるだけで内装のイメージに変化をもたらすことができます。
クロス(壁紙)の寿命は一般的に10年前後ですが、さほど壁紙が劣化していない場合でも、10年程度で壁紙を張り替えることによって、常に内装をきれいな状態に保つことができます。

塗装工事

塗装工事とは、建築物の下地素材に塗装を行う工事です。塗料は、顔料、油類、合成樹脂、添加剤、溶剤などで構成されています。
見た目をきれいに整え、下錆び、腐り、ホコリの付着などを防ぐ効果もあり、機能面でも塗装は重要です。しかし、塗装工事は工事現場で行われるとは限らず、工場での製作時に塗装が行われる場合もあります。

左官工事

左官工事とは、壁などの工作物に、壁土・モルタル・漆くい・プラスター・繊維などを、「こて塗り」や「吹付け」などの方法で貼り付ける工事です。一般的には、最終的な表面仕上げの塗り工事全般のことを指します。
このうち、「モルタル防水工事」は防水工事許可または左官工事許可でも施工が可能です。左官工事の代表的な工事例として、日本壁塗り、モルタル塗り、ブラスター塗り、サッシまわりのモルタル詰め、打ちっ放しコンクリート補修などが挙げられます。

床仕上げ工事

床仕上げ工事とは、住宅・ビル・公共施設・商業施設などの建築物の天井仕上げや壁張り、ふすま工事、畳工事などと同様に、建築工事の仕上がりを左右する重要な工程になります。必要に応じて、高さの調整や空気の通り道の確保などの適切な下工事を行い、機能性と見た目の美しさを両立させるよう素材の異なる床材を使用して床を仕上げていきます。

木製建具工事

木製建具工事は、木製の建具を取り付ける工事です。建具は、建築物の開口部に設けられる開閉機能を持つ仕切りのことで、主に壁の開口部に取り付けられ、扉や窓として用いられることが多いです。具体的には、ふすま、室内ドア、障子などがあります。
一般的な店舗の新築工事では、木製建具工事は内装工事の後、仕上げの工程で行われるものになります。最近では、デザイン性の高い建具が増え、店内のイメージを決める重要な要素でもあるため、建具にこだわる方が多くなっています。

店舗開発者必見 | 内装工事の見積もり金額を下げるコツ

施工会社が見積りをしっかりと作成するためには、みなさんの想像以上の労力と時間を要します。見積作成工程にあまり詳しくない店舗開発・出店担当者の方も少なくなく、中には3日で見積書提出というように、無理のあるスケジュールでご依頼されるケースも見受けられます。実は、こうした行為がむしろ見積金額を上げる原因となっているということをご存知でしょうか?
見積金額を下げたい場合は、見積期間を十分に取ることが最も重要です。

見積期間が短いと見積り金額が高くなる3つの理由

それでは見積期間が短いと、なぜ見積金額が高くなってしまうか、その理由は下記の通りです。
現地調査が十分にできない
施工会社は、設計会社からの図面だけでは読み取れない情報を得るために、現地調査を行います。見積期間が短い場合、この現地調査を十分に実施できないことがあります。時間があれば、現場に近い専門業者と一緒に物件を見ることができますが、そうでない場合、施工会社は過去の経験などを元に、自身の分かる範囲で見積を出すことになります。
施工会社は一度出した見積書を取り下げるわけにいかないため、赤字物件にならないようリスクがある場合はそれを見越して、通常よりも少し高めの金額で見積書を作成することになります。
既存店舗の分析ができない
店舗内装の見積を算出する作業は、図面をしっかりと読み込むところから始まります。そこで実際の工事に必要な資材や工事項目を確認していくのです。見積金額を安くするためには、施主が求めている工事品質や工法を把握する必要があり、そのためには既存店の分析が欠かせません。そのため、実際に既存店に行って細部の仕上がりを確認することは多々あります。既存店を分析する時間がとれない場合、見積書の間違いや項目の抜け漏れの可能性が高まり、工期中のトラブルの原因となりうるでしょう。
職人の手配が困難
施工会社は必要な工事項目に応じて、各専門業者に見積を依頼します。しかし見積期間が短い場合は、ある程度過去の経験から想定して金額を見積るしかありません。そうするとやはり実際に専門業者に依頼する際に赤字がでないよう高めの見積となってしまいます。
見積の作成には、最低でも1週間(複数物件が重なっていれば2~3週間程度)はかかると言われています。時間がとれなければ図面の詳細部分まで見ることができず、不測の事態に備えてリスクを費用として計上することになります。

施工会社の見積作成の手順と必要な所要日数

店舗の見積を依頼された施工管理会社は、どのような手順で見積を作成し、どれくらいの時間がかかるのかを解説します。
物件状況と図面精査:2-3日
物件の状況や設計図面をもとに、必要な工事を洗い出し、各工事に必要な材料とその数量を計算していきます。必要に応じて設計者や施主に質問をし、詳細を詰めていきます。
専門業者に見積り依頼:4-5日
各工事の専門業者に見積を依頼し、それを元に施工会社が作成する見積書の各工事金額にあてはめていきます。この時、メーカーへの問合せが必要な場合は、さらに時間がかかります。
社内調整:2-3日
各工事項目の原価に現場管理費や諸経費を加えて見積を作成していきます。最終的に見積が完成したら社内承認をもらい完成です。
見積り提出
完成した見積もりを施主に提出します。

どうしても余裕をもって見積もりを依頼できない時にすべきこと

見積もり2

見積期間を短くしないほうがよいと述べていきましたが、会社の事情でどうしても見積期間が短くなってしまう場合があります。その場合、施工会社が見積りをしやすいよう事前にしっかり準備をしておくことで、金額の高騰を最小限に抑えることができます。それではどのような準備が必要なのかを解説します。
既存店の図面や見積のデータを提供する
既存店の図面や見積書は新たに見積書を作成する上で非常に有効な情報となります。施主が求めている工事品質や工法などの情報は、過去の図面や見積書に集約されているため、参照できれば既存店の分析時間を短縮することが可能です。
既存店を見せる
可能な限り既存店を見せることをおすすめします。どうしても過去の図面や見積りだけではわからない部分があるので、実際に見ることで店舗への理解が深まり金額を下げることにつながります。
見積のフォーマットを提供する
見積のフォーマットをあらかじめ用意しておくことも、見積期間を短くするためには有効な手段です。あらかじめどのような工事項目が必要なのか記入してあれば、ゼロから図面を見て工事項目を把握する必要がなく、時間を短縮することができます。また店舗開発・出店担当者にもメリットがあります。フォーマットを利用して比較項目がわかりやすくなれば、精査する時間を短縮することにつながります。
まとめ
いつ見積もりを依頼するのがベストなのか分からないという方も多いと思います。早すぎるかもしれないと不安な方も、内装工事を知り尽くした当社が状況をお聞きしてベストな提案を行います。
まずはお気軽にお問い合わせ下さい。

内装工事には多くの種類がありますが、店舗の場合にはさらに設備工事も含まれてきます。目的や規模によって、工事業者の得意不得意もありますので業者選びは実績などを確認することをおすすめします。
当社では、商業施設のテナント工事や既存店舗のリフレッシュ工事を行っています。経年劣化に伴うメンテナンス・リフォーム工事、製造機器の入れ替えによるレイアウト変更、受動喫煙防止対策として喫煙室・ブース設置工事、貸し倉庫・貸事務所の退出に伴う原状回復工事、整備工場の塗り床工事など、メンテナンス面でもぜひお気軽にご相談ください。

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